堤未果の注目すべき「デジタルの罠」（デジタルファッシズム）
東海アマ様のブログより
堤未果の注目すべき「デジタルの罠」（デジタルファッシズム）
堤未果は、かなり前から、新自由主義によるグローバリズムが、究極の弱肉強食システムを招き、最後に生き残る、ごく少数の国際金融資本が、世界独占資本となり、地球の支配者となると指摘してきた。
その新しい世界の帝国こそ、ダボス陰謀団、ビルゲイツ・アルゴア・竹中平蔵らの「世界経済フォーラム」である。
彼らは、世界の古い秩序による、あらゆる無駄を省き、すべての情報をデジタル化して一括管理し、個人の自由な思念、行動を絶対に認めない、人類総コントロール（人類総囚人化）を目指し、その新しいシステムを「グレートリセット」と呼んで、世界に強要しようとしている。
【総集編】報道されないデジタル化の罠…アメリカが狙う次なる“日本の宝“とは｜堤未果×三橋貴明×高家望愛 2021/12/11
https://www.youtube.com/watch?v=UOjpYsBgG_g
① 新自由主義がデジタルテクノロジーと組み合わさることで「最終ステージ」に入る。
日本はスマホ決済も進んでない「デジタル後進国」と決めつけて、国を挙げてデジタル化に取り組むべきだと日本国民を追い立てているが、実は便利に見えるデジタル化には、もの凄いデメリットがある。
使い方を間違えると「デストピア」まっしぐらに転落してゆく。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%87%E3%82%A3%E3%82%B9%E3%83%88%E3%83%94%E3%82%A2
日本は「デジタル庁が発足して、ユートピアに向かうかデストピアに向かうかの分かれ道にいる。
② 中国は政治と経済が一体化した国であり、支配者（中国共産党）の意思が抵抗なく行き渡るので、デジタル化のような官製システムは、巨大な効果を生む。
デジタル化は、国による規制が緩いほど、早く進化する。データが集まるほど精度が高くなる。
デジタル化が国家規模で進めば、行き着く先は中国共産党、完全支配体制である。
③ そのとき、グローバルスタンダート＝新自由主義はどうなるか？ といえば、新自由主義が進化した行き先はファッシズムである。
すなわち、中国共産党による上からのデジタル化強要も、国際金融資本のグローバルスタンダードによる弱肉強食淘汰がもたらす超独裁も、まったく同じ意味を持つ。
それは、囚人管理社会である。地球はデジタルによる巨大な牢獄と化す。
④ 新自由主義は、政府の介入を抑制し、政府を小さくし、市場原理だけで社会に選ばせることで生き残らせればよい、という考え方だが、それをやれば、必ず、能力の高いもの、資金の大きいものなど「強い者が弱い立場の者を食い荒らす」弱肉強食の社会に変化してゆく。
強い者は、自分たちに都合よく、社会のあらゆるシステムを変えていってしまい、強者による独裁政治＝ファッシズムが成立するようになる。
強いもの、大きいものだけが生き残る社会が新自由主義であり、強者独裁体制になる。しかも、グローバルスタンダードは無国籍であり、国家の枠を撤廃し、地球規模での独占資本が成立するようになる。
ここにデジタルがドッキングすると、恐ろしい社会がやってくる。
⑤ スマートシティ・スーパーシティとは？
都市における、すべての情報をデジタル通信で、コントロールセンターが掌握できれば、確かに渋滞も減るし、とてもスムーズな社会ができあがる。
中国では、実際に北京郊外の雄安新区で大規模な実験社会が進行中である。
https://www.youtube.com/watch?v=Ms7SYpS8Tgc
こうしたデジタル化都市では、我々の行動もすべてコンピュータで管理され、予測される。ありとあらゆる個人情報が当局に筒抜けになり、管理マニュアルからはみ出した行動、たとえば、風俗店で買春したいとか、誰かと浮気したいとか、変態的行動をしてみたいとかの、「道に外れた欲求」が、管理され処罰されるようになる。
個人の情報を集めて行動を予測し、次に商品を供給し、独占的に金儲けするというのがGAFAMなど国際金融資本業者の本当の狙いである。
中国共産党管理体制では、すべての個人に評価を付与し、スコアの低いものには、公共交通機関を利用させない、
https://wired.jp/2018/06/26/china-social-credit/
ワクチンパスポートも同じ発想で実行されている。管理者の指示に従わない者は、社会から排除する。基本的人権も蹂躙されるということになる。
⑥ 「 ワクチンパスポート」はおかしい。
現在、新型コロナワクチンには、感染を阻止する意味がないことが知られている。残る効能は「重症化を防ぐ」というだけだが、その程度で、人々をワクチン接種の有無で選別し、施設への入場を制限したり、交通機関への搭乗を制限したりしているが、これは非常におかしな強制力の使い方だ。
ワクチンを接種しても感染を阻止できないにもかかわらず、ワクチンを打ってない人の基本的人権を制限しようとしている。
これは、まさしく、権力者の意図に従わない人々の人権を破壊する強権的暴力行為に他ならない。これこそ、新自由主義のもたらす究極の独裁社会ではないか？
一度このような人権侵害と引き換えのデバイスを持ってしまい、常態化すると、あらゆる基本的人権の侵害がデバイスに紐付けられて、社会的に受け入れられてゆくことになる。
⑦ マイナンバーなど、情報を集約化すれば、行政手続き上、便利にはなるが情報漏洩の堅牢性という意味では、逆に悪化し、弱体化してゆく。
スマートシティなどの中央集権的管理システムでは、わずか一カ所の弱点から情報が漏洩すると、すべてのシステムが一瞬にして崩壊し、情報も抜き取られる。
まさに、デジタル犯罪者の思うつぼになる。
⑦ 教育のデジタル化とは？
デジタルファッシズムが成立すると、最大の標的が「教育」になる。
国際金融資本は、子供を最大の標的にしている。子供時代に洗脳された食生活や生活様式は、大人になっても簡単に変えられず、一種のソウルフードになったりする。
したがって、国際資本が、子供たちに加工食品の消費を洗脳すれば、いつまでも同じ商品を売りつけることができる。
日本が敗戦して、進駐軍は、子供たちの給食にパン食を押しつけた。これで日本の食生活の基本が米からパンにシフトさせられた。これはアメリカの小麦を売りつけるための陰謀だった。
学校は、食生活や日用品のパイが極めて大きいが、商業的に簡単に入れないバリアに囲まれていた。
ここをデジタル化すれば、国際金融資本にとってぼろ儲けの狩り場になる。
⑧ 教育という分野は、地に着いた現場主義ではなく、仮想空間である分野が大きい。
新型コロナ禍で、教師による直接のアナログ教育体制が居場所を失い、代わって「オンライン教育」が大きくのさばるようになった。
ダボス陰謀団や息のかかった国連は、これ幸いと、全世界的にオンライン教育体制に切り替えようとしている。
国際金融資本GAFAMは、学校教育の巨大な利権を狙って、デジタル化＝オンライン化を利用して、利権を手中にしようとしている。
オンライン化することで、直接GAFAが子供たちに商品を売りつけられるようになる。
⑨ 「マイナンバーと学校の成績を紐付ける」
つまり、マイナンバーを、個人総合番号にして、あらゆる資産、課税のみならず、その人生の成績まで一択管理しようとした。
https://www.bengo4.com/c_23/n_12206/
文科省の説明では、「マイナンバーとマイナンバーカードは違う」と言っているが、誰も信用しない。一人の行政情報のなかに、その人のあらゆる成績や健康情報を記録し、行政が利用できるようにするという、まさにダボス陰謀団の核心的方針であり、グレートリセットの正体をあからさまにさらけ出すものだ。
⑩ 学校教育は、単に、教員と生徒が知識を得るための場ではない。基本的には子供どうしのコミニュケーションを作る場であって、子供の優しさを育てる場である。
だが、GAFAMやダボス会議のオンライン教育路線では、子供には知識を与えるが、友情は与えない。知識を与えるだけならAIロボットで十分ということになる。
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詳細は、リンク先の動画をご覧いただきたい。
私は、人間が心から解放されて喜びの人生を送るため必要なことは、決してデジタル情報ではなく、過疎の田舎の大自然のなかで、たくさんの動物とともに生きて、地球の仕組みを学びながら、人々や自然界への愛を育てることだと考えている。
国際金融資本 GAFAM ダボス会議の考えていることは、ユダヤ教タルムードにおける「ゴイムの管理思想」だけだ。
自分たち支配階級（ユダヤ教徒）以外のすべての人をゴイム＝家畜として、生涯、檻の中に閉じ込めて管理し、必要なら内臓を抜き取って売り飛ばすという中国共産党と同じ思想である。
これから、子供たちをアルプスのハイジのように大自然に包まれた伸びやかなライフスタイルを用意してやるのか、ダボス会議が仕組んでいるグレートリセットで、恐ろしいデジタル化社会に投げ込むのかが問われている。
本日、12月22日冬至が、その二極化分岐点だと、多くの未来を見抜く人々が指摘している。
